初心を胸に、新たな航路へ
「第14回日中経営者交流会2025」が東京で盛大に開催

11月25日夕、日本新華僑通信社が主催する「第14回日中経営者交流会2025」が東京で開催された。

アジア芸術文化促進会の王文強会長のチームによる新作演目「中日獅子共舞」で、交流会は開幕した。日本の伝統文化「紅白連獅子」と、中国の民間芸術「南獅」が同じ舞台で福を届けるという独創的な祝いの演出に、惜しみない拍手が送られた。

主催者を代表して、日本新華僑通信社の蒋豊会長が挨拶し、この歴史的な時期に、日中の製造業、金融、IT、半導体、EC、観光、医療、物流、新エネルギー、芸術文化、メディア広告など23の業界から400名を超える代表が一堂に会したことは、大変喜ばしいことであると述べ、14年来、「日中経営者交流会」は、プラットフォームとなり、橋を架け、バトンをつなぎ、土壌を育み、数え切れないほどの企業間協力を生み出してきたと語った。

会場では重要な発表が行われた。時代の変化に応じ、『人民日報海外版日本月刊』は2025年12月をもって停刊し、隔月刊のビジネス情報誌『日中経営者』を創刊する。中日経済交流を深化させ、より未来志向で、より実務的かつ効率的な協力のプラットフォームを構築する。「日中経営者交流会」も引き続き、「日中の革新的インキュベーター」「日本の若手経営者の道しるべ」「日中の経済コンセンサスの拡声器」として歩みを続ける。

父が日本、母が中国生まれの秋野公造参議院議員が挨拶し、留日中国同学総会名誉会長で順天堂大学教授の汪先恩氏との交流を振り返り、中国および中国人民への友好の思いを語った。また、斉藤鉄夫公明党代表が国会に質問主意書を提出したことを紹介し、池田大作先生の時代から続く日中友好への信念が変わることはないと強調した。

「正しいことを貫く」――上村英明衆議院議員は自身の政治信条を語り、日中両国は政治体制こそ異なるが、文化・文明は通底している。両国関係の改善、両国の未来のために微力を尽くしたいと述べた。

2024年6月30日、東京証券取引所に在日華人不動産企業として初の上場を果たしたYAKホールディングスの水神怜良代表取締役は、交流会を「替えのきかないプラットフォーム」と評価した。時代や環境がどう変化しようと、日中の企業家は常に直接的な交流と率直な対話によって、互いの思いや願いを共有してきた。だからこそ、交流会には大きな意義があり、手を取り合って共に進むことが両国発展のための最善の道である。民間交流こそが日中関係を支える確かな基盤であり、新旧の友人と共に理解、信頼、繁栄の新たな章を綴っていきたいと語った。

クララグループ代表、東京ユナイテッドバスケットボールクラブ（TUBC）代表取締役社長の家本賢太郎氏が乾杯の挨拶を行い、日中経済協力のウィンウィンの未来を祝福した。家本氏は28年前にIT企業・クララ株式会社を創業し、2006年から中国事業を展開する。シェアリングエコノミーに代表される、中国の革新的技術から日本のIT業界が学ぶべき点は多いと実感を語った。

家本氏は「スポーツには国境や言語を超える力があります。バスケットボールやスポーツによって、日中の人びとの絆が深まることを願っています」と、両国経営者にエールを送った。TUBC初の中国籍選手であり、日本リーグ初の中国の養成システム出身の外国人選手である任序航選手が入場すると、会場はひとしきり青春の躍動感に包まれ、TUBCのマスコット「ユナイト」の登場で笑顔が広がった。

日本中華總商会常務副会長、トランスコスモス株式会社取締役兼相談役の船津康次氏の「三本締め」で交流会は幕を閉じた。船津氏は交流会の継続開催に敬意を表し、引き続き『日中経営者』を応援して参りたいと述べた。

本交流会には、中欧国際工商学院、長江商学院、博商管理科学研究院、さらには、名古屋・中部エリアの企業家の代表も出席し、陣容は大きく拡大した。

交流会は盛況のうちに幕を下ろしたが、しばらくの間、人の輪は解けなかった。参加者が会場を後にする頃には雨風も収まり、水面には紅葉が映り、街は温かな灯りに包まれていた。靄はいつか晴れ、輝く明日は必ず訪れる――誰もがそう信じている！